日本では1983年に体外受精ではじめて子供が誕生しました。その後、2018年調査には体外受精の治療件数は年間45万4893件となり、15人に１人が体外受精で生まれることになったわけです。
わずか35年の間に不妊治療の治療件数が劇的に伸びていることがわかると思います。
これほどまで治療回数が増えているのに不妊治療について学校で習ったこともなければ、啓蒙活動を見る機会もほぼありません。デリケートな問題だから話題になりにくいのもありますが、社会的には妊娠・出産は病気ではないという認識があります。
出産は鼻からスイカがでるぐらいの痛みとか、出産のダメージは交通事故レベルとか言われていますが、妊婦検診や分娩など出産に関わる費用は保険適用されていません。あとで助成金でお金は戻ってきますが自然妊娠して正常分娩したとしても出産費用に自費で40万～50万円が必要になります。
妊娠・出産は病気ではない。ゆえに不妊治療も病気ではないので自費で治療すべきだ！という医療者、保険者、政治家は大勢いるのではないでしょうか。
「不妊治療は病気ではないから3割負担の保険適応にはできない。けど、どうしても子供が欲しければ、妊娠確率30%の不妊治療を一回70万円の費用を払って自費でやってね。年々治療費は高額になっているけど。」
というのが不妊治療です。